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現在の分娩予約の状況につきましてはこちら→現在の分娩予約状況へのリンク

 
 ○分娩予約の(里帰り出産を含む)方法

  当院では、出産予定の妊婦さんが多く、施設上の限界から分娩の制限をさせていただいているため、里帰り出産等の場合でも、妊娠初期に当院を受診していただき、 妊婦さんの状態を観察し、出産予定日を予測し分娩予約を入れておりますので

 電話での分娩予約は行っておりません。
産婦人科受診のうえ分娩予約をおこなってください。


  ご面倒ですがご理解とご協力をお願い致します。
   詳しいお問い合わせは産婦人科外来受付までお願いします。


産婦人科の特色


東信地域で唯一、腹腔鏡下手術を行なっている施設です。
産婦人科診療全般に対応します。
小児科の協力のもと、安心して分娩していただけるよう心がけています。

診療体制についてはこちらをご覧下さい

・ 患者の皆様へ外来診療のご案内診療体制


産婦人科医師のご紹介

氏名 専門 資格等
太田 雄治郎
(おおた ゆうじろう)
婦人科腫瘍 日本産科婦人科学会専門医
日本婦人腫瘍学会婦人科腫瘍専門医
日本臨床細胞学会細胞診専門医
日本がん治療認定医機構がん治療専門医
臨床腫瘍学会暫定専門医
母体保護法指定医
診療情報管理士
青木 敬宏
(あおき たかひろ)
周産期 日本産科婦人科学会専門医
母体保護法指定医
駒井 宏
(こまい ひろし)
周産期・生殖医療 日本産科婦人科学会専門医
日本東洋医学会専門医
母体保護法指定医
 金井 孝夫
(非常勤医師)
   日本産科婦人科学会専門医
 一瀬 隆行
(非常勤医師)
   日本産科婦人科学会専門医
杉﨑 聰一
(非常勤医師)
   
林 崇
(非常勤医師)
   
 
 産婦人科常勤医師3名と非常勤医師4名、助産師20名、看護師5名が担当します。
 病棟は女性と小児の混合病棟となっています。24時間産婦人科医師が対応できる体制です。
 月曜日から金曜日までの午前の婦人科外来産科外来のほかに、月、水、金の午後の不妊外来と火曜日と木曜日は助産師外来を開いています。


診療内容


 当院の産婦人科では、中等度のリスクまでの分娩、妊婦健診、良性悪性疾患の手術及び化学療法(抗がん剤治療)を含む婦人科診療、不妊治療等を行っています。
 平成26年の分娩数は658件で帝王切開は84件(帝王切開率13%)行いました。
 産婦人科医師6名(専門医4名、うち非常勤2名)、助産師17名、看護師5名が産科病棟(小児科との混合病棟)を担当します。 また、現在分娩数が現病棟や外来設計時の想定を大きく上回ってしまい、施設の都合と助産師、小児科医不足のためやむを得ず分娩制限をさせていただいており、 月間で正常分娩(経膣分娩)60+予定帝王切開10名程度を上限としています。
 妊婦健診では毎回超音波検査を行います。10年前から助産師外来を取り入れており、日頃分娩を扱っている病棟助産師とのコミュニケーションの場となっております。時間も30分と余裕をもってあることから気軽に質問等して頂ければ幸いです。当院では正常分娩は原則として助産師が担当します。アロママッサージを取り入れたり、おっぱい学級を開催するなど、分娩前後の入院生活をより快適に過ごせるよう心掛けています。
双胎、骨盤位(逆子)と帝王切開の既往のある方は予定帝王切開としています。原則10日間の入院となります。 骨盤位の方には希望により妊娠35週以降に外回転術を行います。過去10年間で150例行っており、成功率は初産婦57%、経産婦84%でした。小児科常勤医師2人と非常勤医師の協力により、早産児(原則35週以降)、低出生体重児の管理にも対応いたします。
 婦人科手術は平成26年には237件行いました。 悪性疾患の開腹手術は14件、良性疾患の開腹手術は56件で腹腔鏡下手術、子宮鏡下手術も積極的に取り入れており、卵巣嚢腫、子宮外妊娠、子宮内膜症、不妊症と一部の子宮筋腫の方に対応可能です。昨年は54件行いました。腹腔鏡下手術は原則5日間の入院期間です。また、子宮脱手術も以前から好評を得ています。昨年は16件行いました。
 不妊治療は一般検査、治療をはじめ、人工授精、体外受精、凍結胚移植まで対応可能です。 顕微授精につきましては現在のところ行うことができません。平成29年の新手術室完成後に開始予定です。平成26年は胚移植あたりの妊娠率は25.6%でした。新鮮胚移植では25.8%、解凍胚移植では25.0%の妊娠率です。体外受精および凍結胚移植を行った方の平均年齢は37.3歳でした。 平成26年の採卵及び胚移植を行った人数は70人でした。手術日以外の月・水・金曜午後に予約で不妊外来を行うことや、時間外の排卵誘発剤の注射を行うことにより、通院負担を少しでも軽減できるようにしています。 人工授精と体外受精については市町村それぞれの補助を受けることができます。また、県の補助も受けることも可能ですので詳細はご相談下さい。